在外グローバル人材の採用動向について調査において、日本企業の67％が今後、海外からの帰国子女やその他帰国者の採用を希望しており、その最大のメリットとして「語学力やコミュニケーションスキル」を挙げていることが明らかになった。
調査を行ったのは資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社で、同社がが事業拠点を置く中国、香港、日本、マレーシア、シンガポールの5つの国と地域で求職者と雇用主を対象に行われた。アジア全体では2185人が回答し、うち日本では182人が回答している。
回答した企業は、企業にとって海外帰国者を採用するメリットについては、「語学力とコミュニケーションスキル」との回答が79%で最も多く、続いて、「異文化に対する理解力」が67%、さらに、海外帰国者を採用することによって「ビジネスに関する異なる視点」が会社にもたらされることを重要なメリットとする回答が58%に上った。
採用した海外帰国者に対する満足度については、雇用企業の35%が「満足」、21%が「非常に満足」と回答。「不満足」または「非常に不満足」という回答はわずか1%となり、90%の企業が海外帰国者の採用を他社にも推奨したいと答えた。
しかしながら、海外帰国者の採用意向をアジア全体でみると、日本はアジアの中で最も低い結果であった。アジア全体では雇用主の80%が海外からの帰国者を採用したいと回答しており、うち香港（88%）と中国（87%）が最も割合が高くなっている。
（留学プレス）