ワーキングホリデーの年齢制限一覧表【2021年版/国別】ワーホリ年齢上限を超えた場合の方法もご紹介!

ワーキングホリデー(ワーホリ)とは約1年間、学校に行かなくても海外に生活できる制度のこと。アルバイトもできるので、働いてお金を稼ぎながら旅をしたり、習い事をしたり、自由に過ごすことができます。

ワーキングホリデーには行ける年齢に縛りがあります。殆どの国が18歳から30歳までとしていますがそうでない国もあります。本記事では年齢制限を国別にご紹介します。

年齢制限を超えてしまった人でもワーキングホリデーによく似た留学方法があります。あきらめかけていた人にもたくさんチャンスがありますので、合わせてご紹介します。

また、現在コロナの影響でワーキングホリデービザの申請受け付けをしている国としていない国があります。ビザ受け付け状況についても触れていきます。

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ワーホリ上限年齢早見表

日本人がワーキングホリデー(含ワークホリデー)で行ける国は世界27か国です。(今後マルタが加わることで検討が始まっていますので、近い将来ワーキングホリデー協定国に決まるといいですね!)

年齢制限が18歳~30歳の国一覧
オーストラリア、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、デンマーク、台湾、香港、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、オーストリア、ハンガリー、スペイン、アルゼンチン、チェコ、チリ、リトアニア、スウェーデン、エストニア、オランダ
年齢制限が18歳以上26歳未満の国
アイスランド
年齢制限が18歳以上25歳未満の国
シンガポール

ワーホリビザの申請年齢で知っておくべきポイント

ワーホリビザの申請年齢で知っておくべきポイント

年齢上限とは「申請日上限」のこと

定められている年齢制限は「申請日」ベースで考えます。たとえば、年齢制限が18歳~30歳の国であれば、31歳の誕生日になる前日まで申請することができます。実際に渡航する日に31歳を迎えていてもかまいません。多くの国が1年以内に出発するように定めています。

ビザ発給枠が埋まる前に申請すること

ワーキングホリデーの年間のビザ発給数は国ごとに決まっています。無制限の国もありますが、発給数がとても少ない国や、人気が高くて抽選になったり、上限に達して締切になる国もあります。

行きたい国が決まっているのなら、早めに申請準備を始めるのがおすすめです。

年間のワーホリビザ発給数が無制限の国

オーストラリア、ニュージーランド、ドイツ、デンマーク、ノルウェー、ポルトガル、スウェーデン、エストニア、オランダ

年間のワーホリビザ発給枠がある国

カナダ6,500
イギリス1,000
韓国10,000
フランス1,500
アイルランド800
台湾10,000
香港1,500
ポーランド500
スロバキア400
オーストリア200
ハンガリー200
スペイン500
アルゼンチン200
チリ200
アイスランド30
チェコ400
リトアニア100
シンガポール2000
※年間枠ではなく同時期の人数

抽選制の国は何回もチャレンジすること

イギリスは発給数が1,000と少ない上に申請希望者が多いため、早いもの順ではなく「抽選制」となっています。

決められた日程内に抽選申込みをして、当選した人しか申請することができません。毎年かなりの倍率で抽選が行われています。

一発で当選するとは限らず、何年もチャレンジしている人も珍しくありません。もしイギリスへのワーキングホリデーを検討しているなら30歳と言わず、もっと早いうちから計画して何度もチャレンジするのがおすすめです。

年齢制限以外のワーキングホリデービザ申請条件は?

ワーキングホリデービザを申請するには、年齢制限のほかに次のような条件があります。

・申請する国にワーキングホリデーで滞在したことがない人(別の国にワーホリ滞在経験があっても構いません)
・扶養する子どもや家族が同行しないこと
・日本国(または当該国とワーキングホリデー協定を結んでいる国)のパスポートを持っていること

他、国ごとに「犯罪歴がない」「健康である」「財政能力がある」などの条件があります。

なぜ年齢制限があるの?

ワーキングホリデー制度が目指しているのは、ひとことで言えば若い人のグローバルマインドの育成。「青年が異なった文化の中で休暇を楽しみながら国際交流し、経験を積む」というのが根本的なワーキングホリデー制度の考え方です。

・若いうちにワーキングホリデーを通じて国際的な視野を持ってもらいたい
・広い考え方を身につけてもらいたい
・お互いの国を理解し合ってもらいたい
・友好関係を築き発展させていってほしい

そんな願いが込められているのがワーキングホリデー。

アルバイトが認められていることから、「ワーキングホリデー=働ける」といった見方をされることも多いですが、あくまでも働くのは現地での生活費をサポートして充実して暮らすためのもの。本来は文化交流や青年育成がベースにあるんです。

ワーホリの滞在期間上限は?

ワーホリの滞在期間上限

年齢だけでなく、各国には滞在できる期間上限があります。ここでは滞在期間についてお伝えします。

ほとんどの国は「最長1年」

基本的にワーキングホリデーの滞在最長期間は1年間です。国によって「発給時は6か月間のビザが出る→現地で6か月延長可能」のようなシステムをとっているところもあります。

イギリスは「最長2年」

イギリスは最長2年間滞在することができます。

オーストラリアは「最長3年」

最初は1年間のビザが出ます。オーストラリアで指定地域(田舎や郊外)で季節労働(農業が主)に3か月以上ついた人であれば、2回目のワーキングホリデービザを申請してさらに1年間滞在することができます。

そして2年目に6か月以上の同様の仕事に従事した人は3回目のワーキングホリデービザを申請でき、最長で3年間滞在することができます。

オーストラリアとしては農業の労働力不足を補うことができます。ワーキングホリデー渡航者にとってはお金を稼ぐことができる上田舎は使うところがないので効率的に貯金することができます。

一方で仕事は決して楽ではないので、体力や精神力に自信がある人はぜひトライしてみてください。

ニュージーランドは「最長1年3か月」

ニュージーランドで季節労働(農業や園芸など)に3か月以上従事した人は3か月の延長を申し込むことができます。原則としては3か月間でしたが、コロナの影響でワーキングホリデー人材が足りなくなったため、2020年にワーキングホリデーで滞在していた人は6か月まで延長できることが発表されています。

チリは「最長2年」

チリのワーキングホリデーはまず1年のビザが発給されます。現地でさらに1年間の延長が可能です。

シンガポールは「最長6か月」

シンガポールは一般的なワーキングホリデーとは異なった制度である「ワーク・ホリデー」を実施しています。文科省の認定大学の学部在学生と卒業生が対象で、フルタイムで授業を履修し、3か月以上在籍していることが条件です。

31歳を超えてしまった!ワーホリとよく似た留学プラン

ワーキングホリデー

「ワーキングホリデーに行きたくなったときは年齢制限を過ぎていた…」なんて人も、ワーキングホリデーと似ている制度を利用すれば働きながら海外に滞在することができます。また、ワーキングホリデー協定国以外の国で働きながら暮らしたい人にとっても有効なので、ぜひ活用してみてください。

留学ビザで働ける国がある

「学生ビザでは働けない」と思っていませんか?国によっては学生ビザでの留学であっても、学業のかたわらアルバイトを許可している国がたくさんあります。

【学生ビザでアルバイト】イギリス

Tier 4という学生ビザは大学・大学院などの学位プログラムを受講する人や、学位を取らないけれども認定されている公立カレッジや語学プログラムを受講する人が取るビザです。このTier 4ビザであれば、学位プログラムを取る人は学期中は週20時間まで、休暇中はフルタイムで働くことができます。

学位を取らない人であれば、週10時間まで働くことができます。

イギリスはワーキングホリデービザの競争率がとても高いため、もし抽選に外れてしまった場合にはこういった制度を利用したいですね。

【学生ビザでアルバイト】オーストラリア

オーストラリアも学生ビザでアルバイトが認められています。3か月以上の留学をする人は2週間で40時間までのアルバイトが可能です。

【学生ビザでアルバイト】ニュージーランド

ニュージーランドも学生ビザでのアルバイトが認められています。14週間以上の留学をする人で、NZQAのカテゴリー1(ニュージーランド政府が優良校と認めたカテゴリ)に入っている学校に通う人であれば、週に20時間までのアルバイトが可能です。

【学生ビザでアルバイト】アイルランド

アイルランドも学生ビザでアルバイトができる国のひとつです。語学留学であっても、アカデミックイヤ―プログラムと呼ばれる25週間のフルタイムと8週間の休暇プログラムであれば、学校期間中は週20時間まで、休暇期間中は週40時間までアルバイトすることが可能です。

アイルランドのワーキングホリデーは近年人気が高くなっています。特に、イギリスのワーキングホリデー抽選に外れてしまった人がアイルランドに申請するパターンが多いため、定員に達するケースがあります。

残念ながらアイルランドのワーキングホリデービザが取れなかった人は、語学留学で再チャレンジしてみてはいかがでしょうか。

有給インターンシップ

仕事の経験を通じてキャリアアップしたい、ビジネスに通じる語学力を付けたい、などの目標を持っていた人ならば、有給インターンシップがおすすめです。

ワーキングホリデーでは、同一雇用主の元で働ける期間に制限があったり、働ける職種もアルバイトの域を出ない面があります。一方、インターンシップはもともと「働く研修」という側面を持っていますので、キャリアにつなげたい人にはピッタリです。

有給インターンシップはさまざまな職種で実施されています。もっとも多いのがホテルや観光産業です。そのほか、出版・法律事務所・営業・教育などもあります。

カナダにはCo-opプログラムといって「学校での学び+有給インターンシップ」がセットになっているプログラムもあります。専門学校などでしっかりと勉強し、選考内容によっては資格も取得でき、そのスキルを活かして有給インターンシップに参加します。

帰国後の就職/転職活動でも実績としてアピールしやすいうえ、語学力・ビジネススキルともにぐんとアップするとあって、注目が高いプログラムです。

海外就職をする

31歳以上の人であれば、いっそのこと海外就職してしまうのはいかがでしょうか。むしろこれまでの職歴や実績があるぶん、20代の人よりも31歳以上の人のほうが大いにチャンスがあります。

「語学力がないから無理なのでは…」とあきらめることはありません。たとえばアジアの非英語圏国にはたくさんの大手/中堅日系企業が現地法人や出張オフィスを構えていますし、日系企業以外でも日本との取引を重視している現地や外資企業が多く進出しています。こういった職場環境では英語を母語としない人同士で英語を使うこともありますので、必ずしも全員がネイティブレベルの英語で仕事を行うわけではないのです。

日本の仕事のやり方を熟知していて、かつ海外でのチャレンジ精神を持つ人であれば、現地採用の道もあります。最初からあきらめずに、ぜひチャレンジしてみてください。

海外ボランティア

仕事をして報酬を得るよりも「働く経験」「コミュニケーション力」「語学力」などを重視している人ならば、海外ボランティアに挑戦するのはいかがでしょうか。

海外ボランティアのメリットは、誰かの役に立ち、社会に貢献しながら自分が成長できるという点です。途上国・先進国を問わず、今までは見る事のなかった社会の姿や課題、助け合うことから生まれる学び、自立し能動的に参加する大切さなど、海外ボランティアに参加した人はその価値を実感することが多いと言います。

> 海外ボランティアに格安で参加しよう!選び方のコツは?

コロナ禍のワーホリ:国別の現状

パスポート

コロナの影響で多くの国が入国制限をして水際対策を強化しています。2021年5月現在、ワーキングホリデービザの発給は一部の国のみ再開しています。

再開している国でも新しい条件が加わっている場合もありますので、注意しておきましょう。

ワーキングホリデーが再開している主な国

・カナダ
・シンガポール
・台湾
・韓国
・スペイン
・ドイツ
・オランダ

感染状況によって一時停止するなど、日々新しい動きがありますので、くわしい条件については「留学/ワーホリ2021-22年『行ける』国はどこ?国別/種類別に解説!」を参照してください。

なお、多くの国が2021年中を目途にワクチン接種を進めています。2022年は、さまざまな国のワーキングホリデーが再開すると期待されていますので、お目当ての国がある人は常に最新情報を入手できるよう収集していきましょう

特にワーキングホリデーの場合、年齢制限があります。うっかりしていると規定の年齢を超えてしまうこともあります。

また、去年から今年にかけて行くのを我慢していた人たちがこぞって申請する事態も想定されます。「ここ!」と決めている国がある人はもちろん、ワーキングホリデーを実現させたいと思っている人はこれからの時期、しっかりアンテナを張っておくことをおすすめします。

ワーキングホリデーの年齢制限はしっかり把握しておこう

ワーキングホリデーの年齢制限は、ほとんどの国で18歳~30歳、一部の国では25歳・26歳までとなっています。行きたいと思っている国の年齢制限を把握して、計画的にワーキングホリデーを実現してください。

ワーキングホリデーの年齢制限を過ぎてしまった人や、行きたいと思っていた国の発給数枠が定員に達してしまった人などは、ワーキングホリデーに代わる留学やボランティア、インターンシッププログラムなどもあります。目的に合わせてうまく活用してみてください。

ワーキングホリデーはアルバイトをしながら海外で自由に過ごせる有意義な制度。ぜひ充実したワーキングホリデーを実現してくださいね!

(留学プレス編集部)

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